太陽光発電の工事会社ネットワークを運営するソーラーパートナーズ(東京都港区)は昨年12月1日〜2日、無作為に抽出したインターネットユーザー535名を対象に『太陽光発電の購入意向調査(第2回)』を実施した。
「太陽光発電を購入したいと思いますか」との質問では、2015年調査と比べて購入意向が大きく下がった。「購入済み・予定」の人には大きな変化がなかったものの、「購入したくない」人は49.5%と9.1ポイント増加した。2017年も導入量の減少を予測している。
一方、太陽光発電に関する情報について「家族・知人と相談」「ネットや役所」「ショールーム・イベントブース」などによって自分で調べた人のうち、約3割の人が「購入することを決めた」「購入した方が良いと感じた」と回答したことから「購入者にとってもメリットの多い商品であるため、太陽光発電の正しい情報をもっと多くの人が知る必要」があると指摘している。
「太陽光発電について漠然と良いイメージ・悪いイメージがありますか」との質問では、良いイメージが5.2ポイント減少、悪いイメージが2.4ポイント増加しており、太陽光発電に対するイメージは悪くなっていることが分かった。
悪いイメージの内容では「周辺住民に迷惑をかける」が増加したほか、「文化財である海上の森への設置」「反射光トラブル」「説明無く設置された溜池ソーラー」など、大規模太陽光発電をめぐるトラブルが影響を与えていると指摘した。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。