ＺＥＨ促進へ「蓄熱建材コンソーシアム」が設立　

　東京大学、一般財団法人建材センター、永大産業、カネカ、ＪＳＲ、ＪＸエネルギー、住化プラステック、住友化学、大建工業、ＤＩＣ、三木理研工業、三菱樹脂インフラテック、菱星システムの１３者は９月２３日、蓄熱建材の普及・発展を推進するための「蓄熱建材コンソーシアム」を設立した。

　蓄熱建材の性能および効果を正しく予測・評価する方法を２０１９年までに確立し、２０２０年度に同建材がゼロ・エネルギー住宅（ＺＥＨ）を後押しする省エネ建材として位置付けられることを目指す。

　同コンソーシアムは、（１）評価法標準化ＷＧ（ワーキンググループ）、（２）温熱環境評価ＷＧ、（３）普及広報ＷＧ、の３つのグループによる活動を軸とする。評価法標準化ＷＧは、２０１９年度中の評価手法ＪＩＳ化などの標準化を目指す。温熱環境評価ＷＧでは、室内温熱環境や暖冷房消費エネルギーの高精度計算のためのソフトウェアを開発する。普及広報ＷＧは今年１１月１６日に東京大学で第１回蓄熱建材シンポジウムを開催するほか、講演会・シンポジウムを各地で計画する。