一般社団法人・日本サステナブル建築協会は、バブル期に大量供給され一斉に改修期を迎えている5,000坪未満の中小規模ビルのオーナー向けに、今後求められるオフィス環境を踏まえた改修ハンドブックを発刊した。6月からホームページ上で公開するとともに、冊子版も有償配付(6,000円/送料無料)する。
近年のオフィスビル市場では、延床面積5000坪以上の大規模ビルは新築供給が旺盛で築20年未満の物件が5割を占める一方、5,000坪未満の中小規模ビルは新築供給が少なく、築20年位以上が約8割を占め、とくにバブル期に大量供給された物件が近年一斉に改修期を迎えている。
こうしたなかテナント側の企業がオフィスに求める環境も変化しており、従来の立地やコストだけでなく、快適性・コミュニティースペースの充実といった知的生産性の向上や、情報セキュリティー、災害対応(BCP)など新たな機能が求められるようになっており、多くの中小ビルが改修の方向性によって「競争力を試される時期を迎えている」という。
ハンドブックでは、中小オフィスビルの自己評価チェックリストを通して、現代のテナントニーズに合った改修のポイントを洗い出せるほか、具体的に8カテゴリー・30の改修メニューを提示し、事例とともに紹介している。冊子はこちらから全文ダウンロードできる。
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