住環境研究所は、27〜31歳の「バブル後世代」の住行動特性を把握するために行った調査の結果を公表した。同世代は、他の世代に比べ持家志向が強く、取得理由としては「ローン終了後の住居費負担が少ない」という回答が他の世代に比べ多かった。同社では、「実質的な面を優先する傾向がある」と分析している。
調査は、2007年以降に戸建て住宅を建築購入した1673世帯を対象に行ったもの。
取得前の意欲について、「絶対に持家を取得したい」という回答は、バブル後世代で46%、団塊ジュニア世代で43%、新人類世代39%だった。住宅取得意欲は強い。
また、戸建て志向の理由としては、「バブル後世代」では、「上下階の世帯に対する気遣いのない生活がしたい」という回答が他の世代に比べ多く、「外観や間取りが自由」という「夢」を表す項目のポイントは低かった。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。