住宅リフォーム推進協議会は、リフォーム工事の実態をまとめた2007年度の「住宅リフォーム実態調査報告書」を発行した。
2006年1月から12月までに実施された工事を対象に調査したもので、有効回収数は783件。
報告書よると、工事内容では、省エネに関する工事が増加傾向にあり、特に壁、天井の断熱材設置工事の増加が目立つという。
工事を実施した物件の築後年数は、戸建て住宅、マンションともに築年数の経過した住宅の比率が高まっており、同協議会では、長期的に居住するためのリフォームが定着しつつあると分析している。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。