５年前からリフォームの潜在ニーズ急増　５年間で１割がリフォーム実施

　国土交通省は、15年度住宅需要実態調査の速報値をまとめた。今後住み替えや住宅改善などの「予定がある」と答えた世帯は全体の19・８％で、５年前の前回調査と比べて2.2％下回った。改善予定の内容を見ると、リフォームが37％で前回調査比13・１％増、新築は10・３％で同3.3％減った。

住宅需要実態調査は、住宅および住環境に対する評価、住宅建設や住み替えの実態・意向などについて調べるもの。昭和35年以降おおむね５年ごとに実施されている。今回は、15年12月１日（時点）に10万世帯を対象に行われた。今回発表されたのはその速報。最終報告は６月末に発表される予定。以下に速報値の概要をまとめた。

■不満は改善

　現在住んでいる住宅については、「非常に不満」「多少不満」を合せた不満率は４２・１％で、10年に行われた前回調査の47・6％と比べてマイナス5.5ポイントと大幅に改善。住宅の質の向上をうかがわせる結果となった。
建物だけでなく、街の景観や教育・医療施設の充実度なども含めた住環境全体の不満率も、前回の34・２％から28・３％へと大幅に改善している。

■リフォームブーム

　これを反映してか、新築・建て替え・住宅購入・リフォームなど住み替え・改善について「意向がある」と答えた世帯は19・８％で、前回よりも2.2ポイント減った。
ただし、「改善意向がある」と答えた世帯の改善内容の内訳をみると、一番多いのは「リフォーム」で、37・０％。前回からプラス13・１ポイントと大幅に増えており、リフォームブームを裏付ける結果となった。逆に「新築」の回答は13・６％から10・３％に、「建て替え」は13・６％8.6％に減った。この傾向について国土交通省では「新築一辺倒からストックの有効活用にシフトしつつある結果」と分析している。

■多い水回りの改修

　この５年間で実際にリフォームをした世帯は、全体の9.7％あった。その工事の内訳（複数回答）は、「台所・浴室などの設備の取替え」が46・２％と最も多く、「内装の模様の模様替え」（34・７％）、「屋根・外壁」（33・０％）と続く。