P.V.ソーラーハウス協会(茨城県龍ケ崎市)は、7月〜年度末にかけて全10回にわたる「2050年型低炭素住宅研修」を開催。参加企業を募集している。
2050年におとずれるであろう超低炭素社会——「CO2マイナス80%の社会構造」に対応する低炭素住宅システムの知識・技術を習得する場として、経営者だけでなく営業、設計、工務など社内の全職種が学ぶ回が必ず設けられているのが特徴だ。
同協会が提唱する「2050年型低炭素住宅」は高断熱型のパッシブソーラーハウスで、一般的な住宅と比べ1割程度のコストアップでゼロエネ、ゼロカーボンを実現できるうえ、削減する光熱費でコストアップ分を相殺できるというもの。
昨年の研修では、省エネ基準や低炭素認定の基礎を学ぶ講座に始まり、断熱・気密施工の問題点、「2050年型低炭素住宅」の使用部材とイニシャル・ランニングコストの検証、設計コンセプトの習得、設計コンペ、原価管理チェック、効果的な営業トークやロールプレーの実践など多岐にわたった。
全10回のうち1〜4回は、参加企業の近くの会場を設定。5回目以降はエコ建築の視察を兼ねて全国各地で合同研修を開催する。
1企業あたりの参加費用は40万円。2度目以上の参加なら20万円。参加人数に制限はなく、別途資料代がかかる場合がある。なお、北海道や寒冷地で断熱気密施工を熟知している企業向けの減額措置を用意している。
詳細はコチラ。TEL0297・85・3311(深井氏)。
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