矢野経済研究所(東京都中野区)は3月24日、省エネ関連窓材(ウィンドウフィルム、Low-E複層ガラス)の市場調査結果を発表した。調査時期は2014年9月〜2015年3月。
ウィンドウフィルムとLow-E複層ガラスを合わせた2014年の市場規模(メーカー出荷数量)見込みは前年比5.2%増の1425万m2。2015年は前年比10.2%増の1570万m2になると予測する。
ウィンドウフィルム市場は、2011年の電力不足により急拡大し翌年の反動減はあったものの、2013年以降は微増傾向で推移。夏場の暑さ対策だけでなく冬場の暖房効率向上をめざした低熱貫流タイプが続々と登場しており、2014年の市場見込みは310万m2でこのうち50万m2は低熱貫流タイプが占めるとする。
同研究所は、ウィンドウフィルムの「省エネ」性能に関する業界の統一定義・基準がなく、呼称も「日照調整フィルム」「遮熱フィルム」「透明断熱フィルム」などさまざまで消費者の混乱を招いていると指摘。統一基準の策定が求められるとした。
一方、2014年のLow-E複層ガラス市場は消費増税の影響により前年比6.2%増の1115万m2。省エネ住宅ポイント制度により再び上昇基調に向かうとし、2015年は前年比12.1%増の1250万m2まで成長すると予測する。
こちらは、板ガラス協会が複層ガラスの断熱・遮熱性能について一定の基準を設け性能・効果をPRしてきた結果、消費者に浸透。戸建てを中心に普及率が向上しているとした。
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