スマハ・ＺＥＨ関連設備の市場規模、２０２０年には８０％増に

　矢野経済研究所（東京都中野区）はこのほど、スマートハウス･ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）関連の設備機器市場に関する調査を行った。調査時期は２〜６月。
　ここで言う設備機器とは、スマートメーター、創エネ系機器（太陽光発電システム、燃料電池システム、ガスエンジンコージェネレーションシステム）、蓄エネ系機器（家庭用蓄電システム、Ｖ２Ｈ）をさす。

　それによると、２０１３年度の市場規模（末端販売額ベース、工事費含めず）は、前年度比１０.６％増の８６４５億円と推計。

　現在は、太陽光発電がこの市場をけん引しているが、再生可能エネルギーの固定価格買取制度における買い取り価格が年々低下し、一方で電力料金が上昇して２０１６〜１７年にはこれらが逆転する可能性を指摘。
　１６年に電力小売の全面自由化が実施されれば時間帯料金メニューが多様化し、太陽光で発電した電力や割安な深夜電力を蓄えて自宅で消費する電力消費スタイルが増加するとした。これとともに市場が本格的に拡大し、２０２０年度の市場規模は２０１１年度比７８.３％増の１兆１７９５億円と予測する。

　市場拡大への課題としては、５〜６ｋＷｈ家庭用蓄電システムで１５０万〜２００万円という高い価格水準と、ＨＥＭＳを活用してどのようなサービスを提供できるのかにあるとした。