リクルート、賃貸住宅居住者のＤＩＹ意向を調査

　リクルート住まいカンパニー（東京都千代田区）はこのほど、賃貸住宅居住者のＤＩＹ意識について調査を行った。調査対象は東京・埼玉・神奈川・千葉の集合賃貸住宅に住む６１８人で、調査時期は４月２６〜２８日。

　現在住んでいる賃貸住宅で壁紙や照明のカスタマイズや、トイレやキッチンのリフォームをしたことがあるかという問いには４.２％が「ある」と回答。「したいと思ったがあきらめたことがある」が１８.８％と潜在ニーズがあることをうかがわせた。

　リフォーム・カスタマイズの意向があるのに実現していない理由は、「許容範囲がわからない」（５０.４％）、「契約上許されないから」（４５.４％）、「実施費用がもったいないから」（４０.４％）との答えが多かった。

　また、国土交通省が３月２０日に「個人住宅の賃貸流通を促進するための指針」で示した「借主負担ＤＩＹ型」賃貸借契約については、４６.９％が「利用してみたい」と答えた。
　ＤＩＹ型賃貸借契約を後押しするのに必要なサービスとしては、「オーナーが費用を一部負担してくれる」（５８.９％）、「必要な修繕箇所と必要な経費が明らかになっている」（５８.１％）など、費用面、トラブル回避のニーズが高かった。