積水化学、開口部強化で躯体断熱の同一厚み施工を提案

　積水化学工業は、２００９年４月に施行された改正省エネ法のなかで規定された「トレードオフ規定」により、居室開口窓を高性能化して屋根部の断熱材厚みを低減することで、屋根・壁・床の断熱材厚みをすべて４５ミリ厚に統一できる仕様を提案している。

　同社が製造・販売するフェノール系断熱材「フェノバボード」の場合、たとえば開口窓の熱貫流率を４．６５Ｗ／ｍ^２・Ｋとすれば、ＩＶ地域の次世代省エネ基準を満たすには屋根の断熱材厚み８０ミリ厚にする必要がある。

　これに対し、開口窓の熱貫流率を４．０７Ｗ／ｍ^２・Ｋまで上げれば、改正省エネ法のなかで定められた「トレードオフ規定」により、屋根の断熱材厚みを４０ミリ厚にしても基準をクリアできる。

　屋根の断熱材厚みを低減することで、屋根・壁・床のすべての断熱材施工厚みを統一して施工することで、材料ムダを削減できる。

　同社では各断熱地域区分について、「トレードオフ規定」を採用した場合に断熱材の必要厚みをどれだけ低減できるかがわかる対応表を用意している。