矢野経済研究所(東京都中野区)はこのほど、「2013年版 住宅設備機器市場の展望と戦略」を発刊した。
同社が1988年より隔年で発行しているレポートの最新版で、住設市場全般が対象。消費増税の影響を加味した将来予測を立てるとともに、主要事業者が新築市場からリフォームや海外へと経営資源をシフトさせている現状を追ったという。 A4判563頁。税込12万6000円。
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