３０代前半は家を「資産」とみる傾向　イエノミカタプロジェクト調査

　住宅メーカー９社で住宅購入に関する情報提供を行う「イエノミカタプロジェクト」は、過去５年以内に自社で戸建て住宅を購入した４５０人を対象に意識調査を実施した。
　調査では、就職氷河期後半の２０００～２００５年入社世代を「デフレ世代」（３０～３４歳）、１９８６～１９９１年の入社世代を「バブル世代」（４５～４９歳）と設定し、世代別の傾向についてもまとめた。

Ｑライフプランを立てる際、だれかに相談したか？

　
　家を建てる際、全体の６８％が「ライフプランを作成した」（「ざっくり考えた」を含む）と回答した。デフレ世代では７１.１％、バブル世代では６１.２％がライフプランを作成。このうちデフレ世代の７割超が「ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）に相談」、３割超が「専門家に相談」するなど具体的な行動に出ているのに対し、バブル世代でＦＰに相談した人は４割強、専門家に相談した人は２割強と大きな差が出た。

　「将来子どもと同居したい」割合は、デフレ世代で６１.４％、バブル世代で５５.３％。「今の家にずっと暮らしたい」割合は、両世代とも７割強いた。
　一方、子どもがいなかった場合でも家を建てたかとの問いには、全体の３３％、デフレ世代の４５％、バブル世代の２５.７％が「子どもの有無に関係なく家を購入した」と答え、世代間の意識の違いが垣間見えた。デフレ世代の場合、必ずしも子育て目的で住宅を購入するわけではないことが推察できるとした。

　「家は資産になる」と考える人は、全体で５６.７％、デフレ世代で６２.７％、バブル世代で５２.９％おり、デフレ世代は家を資産としてみる傾向が強いことがわかった。

（左）Ｑ子どもがいなかった場合でも家を建てたか？　（右）Ｑ家は資産になると思うか？

　調査期間は２０１３年６月２９～３０日。
　イエノミカタプロジェクトの参加会社は以下の通り。旭化成ホームズ、住友林業、積水化学工業、大和ハウス工業、トヨタホーム、パナホーム、ミサワホーム、三井ホーム、ヤマダ・エスバイエルホーム。