富士経済は、住宅設備機器・建材の調査を実施、その結果を公表した。調査によると、２００９年の住宅設備市場は前年比２．６％増の３兆８５億円、建材市場は同１．３％減の２兆２０５７億円となる見込み。景気の先行き懸念から今後も住宅投資が積極化することは考えにくく、本格的な回復は２０１０年以降に持ち越されると、同社では分析している。雇用、所得環境の悪化や住宅ローン審査の厳格化などにより住宅の購買意欲が低下しているとする。
結果の詳細は、報告書「２００９年版 住設建材マーケティング便覧」（９万９７５０円）としてまとめられている。
問 ０３−３６６４−５８１１
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