富士経済(東京都中央区)は4月5日、国内の住宅設備・建材市場を調査、その結果の概要を公表した。住宅設備・建材市場全体の12年見通しは、前年比3.6%増の5兆6509億円だった。16年予測は11年比5.3%増の5兆7437億円。
うち住宅設備市場は、前年比3.5%増の3兆5607億円。伸び幅が大きいのは、創エネ分野、スマートハウス関連分野、セキュリティ分野。特に創エネ分野では、国の補助金制度の後押しもあり好調。スマートハウス関連分野も11年頃から本格的に市場が拡大している。スマートハウスを意識して「省エネ・節電」提案が可能な品目が拡大している。
建材市場の12年の見通しは、全分野が前年を上回り前年比3.7%増の2兆902億円。特にエクステリア分野と屋根材/外装材関連分野が好調。全体的に省エネ対応やリフォーム対応商品の拡充が行われている分野ほど伸び率が高い。
今後の予測では、住宅設備分野は、創エネ分野とセキュリティ分野、水廻り設備分野で市場拡大と予想。建材市場は、そのうち断熱分野が、20年の省エネ基準適合の義務化を目指して、住宅業界が採用を進めるため拡大していくとしている。
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