積水化学工業 住宅カンパニーの調査研究機関である住環境研究所(東京都千代田区)は、東日本大震災や電気料金の上昇を受けて太陽光発電システムの検討時・利用時に住まい手の意識がどのように変化したかを探るため、2011年1〜12月にセキスイハイムに入居者した1097人を対象にアンケート調査(※)を実施。このほど調査結果をまとめた。
※「2012年度太陽光発電システム採用者の意識調査」
セキスイハイムの太陽光発電システム採用率は約8割にのぼる。採用した人に検討初期段階での太陽光発電システムの採用意向を聞くと9割超(91%)が「採用を決めていた(「できれば採用したいと思っていた」含む)」と回答した。
採用して良かった点については、「光熱費が削減できた」77%が断トツでトップに。ただし、2年前の調査に比べると5ポイント低下。一方で「節電・省エネ意識が高まった」54%(2010年度:51%)、「節電や深夜電力利用で生活にメリハリがついた」32%(同:29%)、「発電量や天気のチェックが楽しみになった」27%(同:23%)など意識に変化があらわれ、節電・省エネを楽しみながら行っている人が増えているとした。
エコカーやVehicle to Home(=V2H)への関心も調査した。太陽光発電システム採用者のエコカー所有率は20%。このうち「ハイブリッドカー」が55%を占め、「電気自動車(=EV)」「プラグインハイブリットカー(=PHV)」はそれぞれ1%にとどまった。ただし、次回購入したいエコカーを聞くと、EV・PHVは各40%にのぼった。
V2Hについては「存在を知っている程度」44%とする人が最も多く、認知度は微妙。適当な価格であれば採用したいかを聞くと、半数は「導入を検討したい」と回答した。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。