新刊『新住宅産業論』

創樹社（ランドハウスビレッジ）は、『新住宅産業論　仮設住宅が問いかける日本の「木造力」と「レジリエンス」』を4月8日に発売する。

編者は、木造モバイル建築による応急仮設住宅の普及に取り組む日本モバイル建築協会（東京都千代田区）代表理事の長坂俊成氏。

著者は、長坂氏のほか、塩地博文氏（ウッドステーション代表取締役会長）、小見康夫氏（東京都市大学建築都市デザイン学部長 建築学科教授）、大場友和氏（クリエイト礼文代表取締役）、萩原浩氏（日本モバイル建築協会 技術アドバイザー兼主席コンサルタント）、酒井秀夫氏（東京大学名誉教授）、青木謙治氏（東京大学大学院農学生命科学研究科 教授）、川口淳氏（三重大学大学院工学研究科 教授）、本郷浩二氏（全国木材組合連合会 副会長）。

能登半島地震で仮設住宅を供給した経験から、現在の住宅産業界の生産能力では充分な量の仮設住宅供給は困難だと実感。そこで本書では、平常時の住宅サプライチェーンを変革し、工業化手法を導入した「新住宅産業」の構築の必要性を提言する。巨大地震に備えつつ、人手不足や住宅価格高騰などの諸問題を解消する新たな住宅産業の姿について1つの解を示す。

A5判208ページ。1980円（税込）。

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