被災地の需要や高性能化に大型パネルの特性が呼応

大型パネルの生産事業者などで構成される大型パネル生産パートナー会（会長＝塩地博文・ウッドステーション会長）は2月20日、第7回総会を開き、2024年度の実績などを報告した。

能登半島地震の応急仮設住宅に大型パネルが採用された影響もあり、棟数は前年度の134棟から180棟まで上昇。非住宅などでの採用事例が増え、戸建て住宅でも付加断熱の普及でパネルの単価が上昇した。

現在、大型パネルの生産拠点は全国11カ所で、同会会員が生産・販売した割合は33％（23年度29％）だった。県別では大型パネルによる応急仮設住宅（モバイル建築）が供給された石川県がトップ。

応急仮設住宅や、非住宅・高性能化の潮流に大型パネルが有用だと説く塩地会長

塩地会長は「応急仮設住宅や復興需要で求められるスピード感に、大型パネルの特性が合致した」と、工場生産による工期短縮効果の優位性を説いた。規模が大きく、工期の長い非住宅や公共物件でも採用例が増加しているという。

また戸建て住宅の受注案件では、付加断熱が33％を占めるなど断熱材にかかるコストの伸び率が大きくなったことから、大型パネル全体の売上も上昇した。

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