太陽電池の国内出荷量、前年比9％増　住宅用は8％増―JPEA調べ

太陽光発電協会（JPEA、東京都港区）が2月28日発表した2024年度第3四半期（24年10～12月）の太陽電池モジュールの国内総出荷量は、前年同期比9％増の1711MWとなった。同調査は会員33社に調査を依頼し、23社から回答を得たもの。

モジュール総出荷量のうち日本企業は519MW（同16％減）となり、前年に比べて大幅に減少した。外国企業は1203MW（同24％増）と前年同期を大幅に上回った。総出荷量比率（日本：海外）は30：70となっている。

国内出荷量は172MWで同10％の増加。内訳は、国内生産が87MW（同4％減）、海外生産が1624MW（同11％増）。一方、海外出荷量は64％減となる9MWとなった。

性能別では、「100W未満」が9MW、「100W以上200W未満」が17MW、「200W以上300W未満」が149MW、「300W以上」が1544MWとなった。

用途別では、「住宅」が37MWで8％の増加。全体の8割を占める「非住宅」は134MW（同10％増）となった。非住宅の内訳は、「発電事業」が678MW（同4％減）、商業施設・工場・学校など「一般事業」が637MW（同31％増）となっている。

モジュールの用途別国内出荷量（資料より引用）

日本企業の太陽電池モジュール出荷量を詳しく見ると、総出荷量が518MWで同16％の減少。このうち国内工場での生産が87MW（同4％減）、海外工場での生産が421MW（同16％減）となった。用途別では、「住宅」が252MWで同3％の減少。「非住宅」が256MWで同23％の減少となっている。

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