2023年度の外壁材市場、前年度比1.2％増—矢野経調査

矢野経済研究所（東京都中野区）は2月4日、国内の外壁材市場に関する調査結果を発表した。2023年度の市場規模は、前年度比101.2％の3629億円だった。新設住宅着工数の減少や建設資材価格の高騰、施工人員不足による建設スケジュールの遅れ・見直しにより、住宅・非住宅向けともに苦境が続くも、価格改定や製品の高付加価値化が進んだことから金額ベースでは微増となった。

外壁材（7分野計）市場規模推移・予測

外壁材メーカー各社では、カーボンニュートラルへの取り組みとして、環境対応型製品の開発や市場投入を展開。窯業サイディングや押出成形セメント板では、製造工程で排出していたCO2を回収し、炭酸化合物として活用することでCO2排出量を大幅削減する「排ガスCO2固定化建材」の開発・製品化を進めている。金属サイディングでは、製造時の使用電力の再エネへの切り替えや、J-クレジット活用による排出CO2のカーボン・オフセットなどに取り組むことで、製造工程でのカーボンニュートラルを達成した製品がみられる。

2024年度は、前年度比100.2％の3636億円と予測。施工面積や重量など数量ベースでは減少が見込まれるものの、価格改定や高付加価値化の浸透により、金額ベースでは横ばいから微増で推移する見通し。

同調査は、窯業サイディング、押出成形セメント板、ALC、外壁用タイル、金属サイディング、モルタル外壁材（既調合モルタル）、外壁仕上塗材の7分野が対象。

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