JHS「地盤サポートマップ」 自然災害頻発で閲覧数が2倍に

戸建住宅の地盤調査事業などを展開するジャパンホームシールド（東京都墨田区）はこのほど、同社が提供する地盤情報サイト「地盤サポートマップ」の閲覧数が前年（2023年）比で2倍以上になったと公表した。中でも能登半島地震が発生した1月には、6倍以上もの閲覧があったという。

マップ開発担当者でカスタマーサービス部部長の小尾英彰さんは、「1月1日の能登半島地震発生時には、直後から地盤サポートマップが多く利用され、防災意識の高まりを実感した。地震は恐ろしい災害だが、こういった機会にこそ自分や家族の安全について考え、日頃の備えを見直すきっかけとしていただきたい」とコメントしている。

「地盤サポートマップ」の閲覧数

「地盤サポートマップ」は、土地の地盤・防災・生活情報を地図上で確認できる無料の地盤情報サイト。2015年に一般公開されて以降、月間平均9万回程度のアクセス数のあるコンテンツとなった。

調べたい土地の住所を入力するだけで、その土地の地質や地盤の強さ（地耐力）、地震時の揺れやすさ、洪水・浸水・液状化のリスク、活断層の有無、1945年～現在までの航空写真（年代ごとの土地の変遷）などが表示される。

また、表示した土地の災害リスクをまとめたレポートを作成し、PDFファイルとして保存・印刷したり、ラインやフェイスブックなどのSNSでシェアすることも可能となっている。住所は最大5つまで保存できる。

「地盤サポートマップ」の表示例

レポートの表示例

同社では他に企業向けサービスとして、新築住宅の地盤品質保証、構造・防水・住宅設備などの事故発生時に原因を特定するサポートサービスなども提供している。

■関連記事
東京カンテイ「データナビマップ」が地盤情報と連携—JHS
AQ Group、地盤ネットと新たな耐震リフォーム診断サービス