全国の建材流通店や工務店などで構成される全国住宅産業地域活性化協議会(住活協、会長=加藤秀司・サンコー社長)は11月5~7日、若手大工の育成を目的とした「担い手育成事業」の一環として、全体研修を実施した。
6日は三和(山口県山口市)の「Gallery宇部」敷地内で断熱施工実技研修を行い、全国6県(山梨県、愛知県、岡山県、山口県、長崎県、鹿児島県)から、若手大工ら31人が参加。2025年の省エネ基準適合義務化に向けて、正しい断熱施工の知識と技術を学んだ。
同事業は国土交通省の補助を受けて実施しており、活動は今年度で8年目となる。各地の若手大工がコミュニケーションを図る機会を大切にしており、一堂に会して交流できる全体研修を重要なプログラムとして位置付けているが、2022年までは新型コロナの影響で全体研修を自粛していた。
昨年は約4年ぶりに愛知県常滑市で建て方研修(全体研修)を実施し、今年は「構造」に続いて「断熱」を学ぶ機会として、断熱施工実技研修を企画。実際の住宅を想定し、配管やコンセント、筋かいなどもある実際の現場に近い状態の躯体で、天井と壁に高性能グラスウール、床には押出法ポリスチレンフォームを実際に施工しながらやり方を学んだ。
※続きは、11月30日に発行する新建ハウジングタブロイド判(11月30日号)に掲載します。定期購読者は紙面ビューアーでもお読みいただけます。お楽しみに。
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