矢野経済研究所(東京都中野区)は11月12日、国内の主要6分野(①木質系、②窯業系、③金属系、④プラスチック系、⑤断熱材、⑥インテリア ※)の住宅建材市場に関する調査結果を発表した。2023年度の市場(建築仕上材料等を主とし、構造材・住宅設備機器・植栽等を除く)規模は、メーカー出荷金額ベースで1兆5530億円(前年度比3.5%増)と推計した。2023年度の新設住宅着工戸数(前年度比7.0%減)の減少に伴い、建材メーカーの販売数量も減少傾向にあったが、原燃料費や輸送費上昇による価格転嫁が進み、市場規模は増加に転じた。
同市場では「環境」のキーワードが欠かせないものとなり、省エネ性を向上させる断熱建材や、製造プロセスにおいてカーボンニュートラルを実現するような建材製品が注目される中、2023年頃から具体的な製品・アイテムの開発や、製造工程におけるカーボンニュートラル達成事例がみられるようになった。
2024年度の市場規模は、前年度比1.4%増の1兆5740億円と予測。新設住宅着工戸数が伸び悩み、各建材の販売数量の縮小が見込まれるが、新規用途の開拓やリフォーム向け建材の需要、高付加価値品へのシフト、製品価格の改定効果により、金額ベースで市場は維持・拡大する見通し。
※対象製品の詳細は以下の通り
①木質系:木質ボード、複合フローリング、木質住機
②窯業系:石膏ボード、窯業系サイディング、ALC、タイル、セメント系瓦
③金属系:アルミサッシ、シャッター、金属サイディング、金属屋根、玄関ドア
④プラスチック系:塩ビ系床材、建材畳(化学畳)、樹脂サッシ
⑤断熱材:グラスウール、ロックウール
⑥インテリア:壁紙、じゅうたん・カーペット、カーテン、ブラインド・スクリーン
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