９０％以上が「地震対策をおこなっている」　木耐協調査

　日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（＝木耐協、東京都新宿区、加盟組合員１１０３社）は、耐震診断依頼者にアンケートを実施、このほど「耐震診断受診者の意識に関する調査データ」としてまとめ、公表した。
　アンケートは、２０１１年１２月１日～２０１２年８月１日に木耐協で耐震診断を行った人が対象。有効回答数は６９３名。

　「今後１０年～２０年以内に阪神淡路大震災・東日本大震災クラスの地震が発生すると思うか」との問いに、８８．０５％が発生すると答えた。「巨大地震で自分が被災すると思うか」との問いに対しては、６９．３５％が被災すると思うと答え、２００８年の同内容の調査の５８．９６％より１割以上増えた。地震に対する意識の高まりがうかがえるが、一方で「被災すると思わない」人も３０．６５％いた。
　地震に対する意識の変化で、「以前より地震に敏感になった」と回答した人は８３．４４％にのぼった。

　「震災以降、何か具体的に行った対策はあるか」との問いに、何らかの具体的な対策をとった人は、９０．７０％で、家具の転倒防止（４５．７４％）、防災・避難グッズを用意（４５．１２％）、食糧備蓄（３６．４３％）、緊急避難所の確認（３０．５４％）と続き、耐震補強工事の実施は２４．９６％で、事前防災よりも事後防災のほうに対策がとられていることがわかった。

　木耐協では、この結果から、地震が発生したときに最も重要なのは、「まずは、自分の命を守ること」であり、そのための事前防災として、耐震補強をさらに推進していきたいとしている。