住まいの選択、自然災害・新型コロナなどで「変化あり」が約3割

NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション（NTTコムオンライン、東京都品川区）はこのほど、18歳～74歳の男女2692人を対象に実施した「住まいの選択に関する調査」の結果を発表した。住まいを選択する際に「重視する・やや重視する」項目で、トップになったのは「住宅周辺の治安が良いこと」（88.2％）だった。次いで「日当たりなどの位置が良いこと」（85.1％）、「プライバシーが確保できること」（85.1％）が続く。また、「騒音や大気汚染が少ないエリアであること」（82.5％）、「地震や台風などの災害が起こりにくい建物やエリアであること」（81.3％）なども上位となり、住まいを選ぶ際に「治安・防犯」「居住空間」「防災」を重視する人が多いことがわかった。

住まいの選択重視点（重視する＋やや重視する）上位10項目

4～5年前と比較して住まいの重視点に「大きく変化があった」人は7.8％、「やや変化があった」は25.9％だった。変化したきっかけ・理由で最も割合が高かったのは「地震や台風などの自然災害の増加」（34.8％）で、「経済状況の変化」（28.0％）、「健康状態の変化」（26.0％）が続いた。「自身の就職・転勤・転職」（21.5％）、「新型コロナウイルスの感染拡大」（17.1％）も理由の上位にあげられている。

住まいの選択重視点が変化したきっかけや理由

昨今の自然災害の増加によって重視度が高まっているのは、「災害が起こりにくい建物・エリア」（50.5％）、「住宅周辺の治安の良さ」（13.8％）、「行政サービスが充実している」（13.0％）だった。また、新型コロナの感染拡大で高まったのは、「家族それぞれの専用の部屋がある」（17.7％）、「災害が起こりにくい建物・エリア」（17.2％）、「日当たりなどが良い」（15.8％）となった。

キッチンリフォームで重視するのは？

同調査では、消費者を住まいの選択重視点の特徴をもとに分析し、6つのクラスターに分類。各クラスターは、独身者に多い「快適空間重視層（16.4％）」、都市郊外居住率が高い「子育て環境・コミュニティ重視層（15.5％）」、子育て世帯や郊外・田舎居住者が多い「広さ・景観重視層（15.3％）」、60代以上が多く集合住宅居住率が高い「治安・防犯重視層（15.0％）」、若年層が多く都心・賃貸居住率が高い「コスパ・アクセス重視層（8.8％）」、あまりこだわらず家族との近さなどで住まいを選ぶ「低関心層（29.0％）」となっている。

住まいの選択重視点別クラスターの構成比

住まいに関するサービスのニーズを把握するため、各クラスターにキッチンリフォームの際に重視することを聞いたところ、全体で最も高いのは「リフォーム価格の安さ」（38.5％）で、「収納が使いやすくなること」（35.4％）、「信頼できるリフォーム業者に依頼すること」（30.6％）が続いた。

重視する選択個数が多かったのは「子育て環境・コミュニティ重視層」「快適空間重視層」の2つのクラスターで、リフォームにおけるターゲット層となる。「子育て環境・コミュニティ重視層」では「収納が使いやすくなること」「作業導線が良くなること」「作業スペースが広くなること」「安全性を確保すること」などが高い。

一方「快適空間重視層」は、「信頼できるリフォーム業者に依頼すること」「リフォーム後のアフターサポートがしっかりしていること」「耐久性の高い素材を使用すること」「最新の設備を導入すること」などが高く、クラスターごとに違いがみられた。同社は、各層に求められるサービスを提供することが重要だとしている。