戸建て注文住宅新築時の総額6681万円―住団連・顧客実態調査

住宅生産団体連合会（住団連）がこのほど公表した「2023年度戸建注文住宅の顧客実態調査」（PDF）によると、建築費用の平均は4566万円、土地代の平均は1650万円で、合計金額の平均は6681万円だった。「買い替え」は建築費・土地代の合計で8254万円で、建築費・土地代ともに昨年度より増加した。「古家解体・新築」は建築費が5236万円、「土地購入・新築」の建築費は4199万円で、土地代を浮かせた分で建築費のグレードを高めている様子がうかがえる。

建築費と土地代の構成と合計金額（資料より抜粋）

住宅購入を検討する上で特に重視した点については、「住宅の間取り」が最も高く62.4％。次いで「地震時の住宅の安全性」（50.0％）、「住宅の広さ」（37.6％）、「住宅の断熱性や気密性」（34.9％）、「収納の多さ、使いやすさ」（25.7％）などが上位となった。この傾向は昨年度からほとんど変わっていない。

また、新たに土地を購入した顧客が住環境の面で何を重視したかについては、「通勤、通学などの利便」（35.8％）、「敷地の広さや日当たりなど空間のゆとり」（31.7％）、「水害・津波の受けにくさ」（29.9％）、「街並み、景観」（28.9％）、「治安・犯罪が発生しにくい環境」（24.8%）などで回答が多かった。

特に関心が高かった最新設備・建材・技術は、前年度と同様に「太陽光発電パネル」（75.5％）、「蓄電池」（27.6％）、「メンテナンスフリー外壁」（21.8％）、「全館空調システム」（21.6％）などが挙がった。かつて上位だった「メンテナンスフリー外壁」が低下する一方で、「太陽光発電パネル」の上昇傾向が続いている。

住宅購入を検討する上で重視した点（資料より抜粋）

また、ZEHを検討したかについては、「ZEHにした」（42.4％）、「（ZEHを）検討しなかった」（29.2％）、「検討は行ったが、ZEHにしなかった」（17.8％）という結果に。申請・検討したZEHの種類をみると、多い方から「ZEH」（32.1％）、「ZEH+」（26.6％）、「Nearly ZEH」（22.9％）、「ZEH Oriented」（7.1％）、「Nearly ZEH+」（5.9％）、「次世代ZEH+」（3.7％）、「LCCM住宅」（1.7％）となった。

ZEHにしなかった理由では、「他の補助事業（こどもエコすまい支援事業など）に応募したためZEHとの重複申請ができなかった」（32.1％）、「補助事業を利用するとスケジュールが大きく変わる」（29.5％）、「メリットと比較しても、ZEH 化するための掛かり増し費用が高いと感じたから」（11.8％）などの回答が多かった。

住宅性能表示を採用した割合は75.1％で、都市圏別では「大阪圏」（85.5％）での採用割合が高かった。「東京圏」は71.8％、「名古屋圏」は71.8％だった。

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