住宅設備市場は「オール電化」「省・創エネ」が拡大−富士経済調べ

　富士経済（東京都中央区）は、新築からリフォームへの市場構造変化や賃貸住宅を主体とした集合住宅ニーズの拡大など、徐々に環境が変化している住宅設備と建材市場の調査を実施、住宅設備市場では、「オール電化」「省・創エネ（自然から創り出すエネルギー）」をポイントとした商品の市場が拡大していることがわかった。

　給湯機分野に含まれるヒートポンプ式給湯器や創エネ分野の住宅用太陽光発電システム、ガスエンジンＣＧＳ（コージェネレーションシステム）などのエネルギー関連商品、オール電化関連商品などが新設住宅着工戸数の伸び以上に市場を拡大。

　また、住宅用火災警報器が２００６年から新築住宅への設備が義務化されたことを受けて拡大している。

　建材分野は、ほとんどの品目が新築主体となり、基本的には新設住宅着工戸数と連動する形となる。そのため長期的には、少子化の影響もあって新設住宅着工戸数の減少が予想されることからリフォーム需要の本格化が困難な状況下で今後急激な市場拡大は難しいと考えられる。

　詳しい結果は、報告書「２００７年版住設建材マーケティング便覧」にまとめられている。