東急不動産(東京都渋谷区)、リエネ(東京都渋谷区)、エクシオグループ(東京都渋谷区)、オムロン ソーシアルソリューションズ(東京都港区)、東京センチュリー(東京都千代田区)、ユー・シー・エル(東京都渋谷区)の6社は、東急不動産が手掛ける地域共生プロジェクトの拠点施設「TENOHA東松山」(埼玉県東松山市)にて、太陽光発電、電気自動車、V2X機器を連動させたエネルギーマネジメントシステム(EMS)構築の実証実験を開始した。
TENOHA東松山は、再生可能エネルギーを活用した地域共生プロジェクトの拠点施設で、建物屋根上にフレキシブル太陽光モジュールを設置して電力の自家消費を行っており、使用電力の約30%を再生可能エネルギーで賄っている。今回新たに、オムロン製のV2Xシステム「マルチV2Xシステム(KPEP-A)」とEVを同施設に設置。これらと太陽光発電を連動して充放電を行い、ピークカットによる電気料金の削減効果などを検証するとともに、停電時などにおいてEVからエネルギーを供給するなどの効率的なEMS構築を目指す。
6社は今後も、TENOHA東松山において「電気代・電力量推移の分析」「エネルギーマネジメントシステムの効果検証」「事業採算性の評価」「事業発展に向けた最適な利活用方法の検討」「停電時もBCP対応が可能な災害に強いシステム構築」など、様々な実証実験を継続して行っていく。
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