「家庭用蓄電池」への関心8割に　未就学児の親を対象に調査

太陽光・蓄電池の経済効果診断「エネがえる」を提供する国際航業（東京都新宿区）はこのほど、未就学児の子どもを持つ親104人を対象に実施した「災害時の電源確保に関する意識調査」の結果を発表した。停電への備えとして「家庭用蓄電池」に関心を持っている人は、「非常に関心がある」（32.8％）、「やや関心がある」（49.0％）をあわせて、81.8％にのぼることがわかった。

家庭用蓄電池に「関心がある」と回答した人に、何時間の停電に備えて蓄電池を設置したいと感じるか聞いたところ、「10時間～24時間」が23.5％と最も多く、「2日間」（15.3％）、「5時間～10時間未満」（12.9％）が続いた。関心はあるものの「わからない／設置意向はない」は11.8％だった。

停電時に優先して蓄電池を使いたい家電は、1位が「携帯電話の充電器」（62.5％）、2位は「冷蔵庫」（48.1％）だった。自由回答では、ラジオやPC、トイレ、電気敷き毛布、サーキュレーターなど、51の回答が寄せられた。

家庭用蓄電池に関心および設置意向がある人に、蓄電池設置の検討時にどのような情報を得たいか聞いたところ、「電源確保の方法やコツ」（57.3％）、「電気代削減を含む経済的効果の試算」（48.0％）、「補助金や税制優遇措置」（41.3％）が上位となった。