簡易・携帯用トイレの備蓄率は2割　マクロミル調査

調査会社マクロミル（東京都港区）は3月12日、「災害や防災に関するチャリティーアンケート」を公表した。簡易・携帯用トイレの備蓄率は2割にすぎず、大規模災害時に衛生環境を保つ準備が不足している現状が浮き彫りになった。

1月に発生した能登半島地震では、断水による飲み水不足や公衆衛生の悪化、土砂崩れ等による集落の孤立が問題になった。

災害に備えた備蓄状況を確認したところ、最多は「懐中電灯」で55.4％の、続いて「マスク」49.3％、「タオル」39.6％。一方、「水（同居家族人数の3日分）」の備蓄は37.2％、「非常用食品（同）」の備蓄は26.3％、「簡易・携帯用トイレ」は22.0％に、それぞれとどまった。

避難場所・経路の確認など災害対策でも、準備ができているとの回答は過半数に届かず、特に「家族同士の安否確認方法」について備えがある人は35％だった。また能登地震を機に取り組んだことについては、「ペットの安全な避難方法」を挙げる人も多かった。

調査は2月16、17両日に、マクロミルモニターを対象に実施。20万人から回答があった。これだけ多くの人が調査に応じるのは珍しいという。

地震や洪水などの災害に備えた備蓄状況

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