工務店、住宅業界にとってかなり厳しい年となった2023年を、トップランナー工務店はなかなか乗り切ったのか?また、2024年はどうなるか予測し、どんな手を打っているのか?23年、新築ハウジングに多大ご協力をいただいた「2023年の顔10人」の方々に、3つの質問について回答していただきました。
Q1.2023年は自社・工務店にとって何年でしょうか?
2023年を振り返ると、全国の工務店仲間と同様に、見学会来場者など全体の客数は減少したもの、受注には影響が出ず、結果的には成約率が向上した。災害における住まいへの関心のガレージやテレワーク実施主のようなニーズの変化、木材ショック・資材ショックといった市場環境の変化を踏まえて、付加価値を高めながら適正な値上げを行ってきた成果も表れた。具体的には、1棟の受注価格が6000万円(建築費のみ、土地代を含まない)を超える案件が複数ありました。
岩盤浴施設や飲食店など、店舗をメインにリノベーションの受注も伸びた。地元を中心に経営者層の人脈が伝わっていることと、自社でつくる住宅の世界観も影響しているようだ。 「わざわざ頼めば、かっこいいもの作ってくれる」という「評判がいい」、依頼してくれるクライアントが増えている。
Q2.2024年はどんな1年になると予想していますか?
あまり綿密に予測を立てようとは考えていない。
この記事は新建ハウジング1月10日号3面(2024年1月10日発行)に掲載しています。
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