普及価格帯の注文住宅で苦戦 独自化で競合回避を

工務店が知っておくべき2024年の変化のなかから、住宅業界の変化を19ピックアップして解説する。2023年は「注文住宅不況」と呼べる1年だった。凸凹はあるものの2024年もこの状況は続く。そのなかでどこにチャンスを見出すべきか、自社にとってのヒントを探してほしい。（文：三浦祐成・新建ハウジング発行人）

予測　分譲と中古＋改修で戸建事業テコ入れへ
対策　工務店は設計の差別化で対抗／独自化で競合回避

22年度の販売戸数

［図］は現時点の最新データである2022年度と21年度のハウスメーカーの戸建住宅の販売戸数（注文住宅＋分譲住宅）だ。分譲を含めているので飯田グループが圧倒的だが、前年度よりも戸数は微減した。PLT（プライムライフテクノロジーズ）と一条工務店、オープンハウス、積水化学工業は前年度よりも戸数を伸ばした。各社で伸ばし方は異なるが、分譲に注力し好調だった会社ほど総じて伸びている。

公表データから22年度の平均単価を拾ってみる。

・三井ホーム：4,799万円
・旭化成ホームズ：4,680万円
・積水ハウス：4,620万円
・大和ハウス工業：4,510万円
・住友林業：4,150万円
・パナソニックホームズ：3,900万円
・積水化学工業：3,320万円
・ミサワホーム：3,290万円
・ヤマダホームズ：2,398万円

［p28］で触れたように・・・・・

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