矢野経済研究所(東京都中野区)は12月20日、住宅用床材の採用比率に関する実態調査の結果を公表した。調査期間は2012年6〜10月。調査対象は、首都圏および関西圏で5〜7月に分譲販売された住宅100物件(戸建て34、マンション66)。
それによると、木質系床材の採用率(面積ベース)は戸建て住宅で70.7%(前回調査2007年:68%)、マンションで71%(同65.5%)と、いずれも5年前の調査を上回る高い割合を示した。次に多かったのは畳だが、戸建てで6.1%、マンションで6.3%と採用率はわずかだった。
トイレの床材に着目すると、トイレと洗面・脱衣室の床材が異なる物件は6物件しかなく、両空間を同素材で仕上げる傾向が明らかになった。戸建てのトイレでは、フローリングあるいはサニタリーフロアと呼ぶ木質系床材が51.6%、クッションフロアや塩ビタイルなどの合成樹脂系床材が48.4%と半数ずつを占めたのに対し、マンションでは合成樹脂系が98.7%にのぼった。
同社では、「耐水性が求められる洗面・脱衣所やトイレなどで、表面にオレフィンシートなどを張った木質系床材が浸透してきていることが、木質系床材の採用比率を高めた」と分析している。
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