環境の悪いオフィス、1人100万円の経済損失？東急不が調査

東急不動産（東京都渋谷区）はこのほど、法政大学（東京都千代田区）と共同で、同社が保有するオフィスビルに入居する企業61社（ワーカー1644人）を対象に、「室内環境の実測調査及びワーカーを対象としたアンケート調査」を実施。調査内容をもとに、オフィス環境とワーカーの作業効率やプレゼンティーズム（健康問題によるパフォーマンスの低下率）の関係を分析した。

その結果、ワーカーによるオフィス環境に対する総合的な評価が高いオフィスほど、作業効率が向上し、プレゼンティーズムが低減することが確認されたという。また、環境の悪いオフィスは、環境の良いオフィスと比較して、年間1人当たり約100万円の経済損失が生ずると推計された。

オフィス環境に対する総合的な評価と作業効率の関係

オフィス環境に対する総合的な評価とプレゼンティーズムの関係

作業効率の向上に最も影響を与えるオフィス環境の要素は「内装・インテリア」だといい、「働きやすい内装・インテリアである」と感じると評価するごとに、22.5万円／（人・年）の経済便益が生ずると推計された。プレゼンティーズムの軽減に最も影響を与えるオフィス環境の要素は「デスク周辺の明るさのムラ」だといい、「明るさのムラ」を感じないと評価するごとに14.5万円／（人・年）の経済便益が生ずると推計された。

オフィス環境の要素ごとの影響とその経済便益

調査期間は、2022年8月22日〜9月9日。測定項目は、空気温度、相対湿度、CO2濃度。