本年度の主要建材需要見通し――木材以外は減少

国土交通省は9月27日、本年度の主要建設資材需要見通しを公表した。本年度の建設投資見通し（名目値）が前年度比2.2％の増加で、建築部門は0.6％の増加、土木部門は4.9％の増加と見通されていることから、主要建設資材6資材9品目のうち木材は昨年度実績値と比べて増加、その他の資材は減少との見通しを示した（骨材、砕石は推計方法変更のため対象外）。　

具体的には、セメント3700万トン（前年度比0.8％減）▽生コンクリート7300万㎥（同2.0％減）▽木材900万㎥（同5.4％増）▽アスファルト90万トン（同8.0％減）――の見通し。普通鋼鋼材は1700万トン（同2.7％減）で、うち形鋼が380万トン（同7.7％減）、小形棒鋼が630万トン（同1.8％減）。

なお、砕石は1億㎥の見通し（骨材・砕石は「砕石等動態統計調査」が2019年で中止となったため、「骨材」の掲載をとりやめている）。

主要な建設資材の国内需要量は、「建設投資見通し」の建築と土木の項目ごとの投資見通し額（建築補修〈改装・改修〉投資除く）と、建設資材ごとの原単位（工事費100万円当たりの建設資材需要量）を用いて推計している。