大建工業、マレーシアの植林会社を買収　植林木を安定調達

大建工業（大阪市）は9月12日、MDF（中密度繊維板）を製造する同社連結子会社のダイケンサラワク社が、マレーシアで植林事業を行うWTKリフォレステーション社を子会社化すると発表した。

ダイケンサラワク社は9月11日、WTKリフォレステーション社の親会社であるファダムリア社と株式譲渡契約を締結。年内にWTKリフォレステーション社の全株式を取得し、同社の孫会社（ダイケンサラワク社の子会社）とする。

WTKリフォレステーション社の植林地を新たに取得することで、MDFの原材料となる植林木のさらなる安定調達を実現。2025年度中の完了を目標に、ダイケンサラワク社の木質繊維原料のすべてを植林木へ切り替えていくとした。

ダイケンサラワク社の植林地

同社は、木質資源や未利用資源を有効活用した「エコ素材」の開発・製造・販売を中核事業の一つとして展開。素材事業の軸となるMDFは、国内外で需要が増加傾向にあり、海外4つの製造拠点で年間約55万㎥を生産している。年間約9万㎥を生産するダイケンサラワク社では、木質繊維原料の約50％が自社植林地からの調達や他社から購入した「植林木」で、残り約50％は「ラワン材（南洋材）」の製材端材を使用している。

脱ラワンを方針に掲げる同社は、環境配慮への取り組みを推進するため、ダイケンサラワク社が使用する木質繊維原料の植林木比率100％を目標に設定。今回のWTKリフォレステーション社の全株式取得によって自社植林地のエリアを拡大し、約2倍の自社植林木調達を可能にしたことで、他社からの購入分と合わせて木質繊維原料の100％植林木化を実現する。また、木質原料の自給率を高めることは、BCP面での対応力強化と、品質・価格ともに安定した製品供給体制の構築にもつながるとしている。

今後、ラワン材の割合を段階的に減らし、ダイケンサラワク社の木質繊維原料のオール植林木化を目指す。