SNSに注目も6割以上が運用できていない実態浮き彫りに

いえらぶ（東京都新宿区）はこのほど、不動産会社と生活者（Z世代）を対象にSNSの利用状況に関する調査を実施し、その結果を発表した。Z世代の住まい探しはSNSへシフトしている一方で、不動産会社の6割以上はSNSを運用しておらず、調査からは人材不足が課題となっていることが浮き彫りとなった。

不動産会社が予想する「今後伸びると思う集客方法」は、1位「SNS（57.8%）」、2位「アプリを含むポータルサイト（42.8%）」、3位「ホームページ（21.7%）」となった。Z世代に聞いた「今後使いたい住まい探しの情報収集の方法」でも、最も多かった回答は「SNS（38.6%）」で、不動産会社・Z世代ともにSNSへの期待が高まっていることがわかった。

その一方で、不動産会社の6割以上が「SNSを運用していない（65.1%）」と回答。SNSの運用をしていない理由として、最も多かった回答が「担当できる社員がいない（42.8%）」だった。また、過去にSNSを運用していたがやめてしまった理由も、同じく「担当できる社員がいない（28.8%）」が最多となり、SNSに注目しているものの手が回らない現状が浮き彫りとなった。

SNSの運用を継続できている不動産会社でも、SNS運用上の課題として「担当できる社員がいない（10.2%）」という声が挙がっていることから、SNSの運用ができる人材の確保が課題となっていることがうかがえる。

不動産会社が現在運用しているSNSで最も多いのは、「Instagram（77.2%）」で、次いで「Facebook（40.7%）」、「X（旧Twitter） （39.5%）」だった。不動産会社が今後注力したいSNSは、1位「Instagram（67.4%）」、2位「YouTube（53.7%）」、3位「TikTok（43.2%）」となり、Z世代の利用が増えている「YouTube」や「TikTok」などの動画SNSに注力したいとする不動産会社が多かった。

調査期間は6月28日～7月21日。対象はZ世代のエンドユーザー1738人、不動産会社479人。