早稲田大学アジア太平洋研究センター椎野潤教授を中心とした共同研究コンソーシアム(大林組:幹事会社、竹中工務店、日立製作所、イー・クラッチ)は、環境配慮型「建設共同輸配送・トレーサビリティシステム」を開発した。
建材に取り付けたICタグによって出荷・入荷のデータをすぐに可視化することで、リアルタイムに配送状況を確認、異なるメーカーの建材を運搬車両に積み合わせるなどで物流の効率化を図る。
実験では、トラックなどの車両の平均積載率は従来に比べ約14ポイント向上し、建設現場に入る車両台数も従来に比べて約30%減少した。物流の効率化により全車両の延べ走行距離が減ったため、これによるCO2の削減率は、少なく見積もっても22%となるという
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