屋外施設利用者の約9割がコロナ後も利用意向

スウェーデンハウス（東京都世田谷区）は4月13日、全国の20代～60代の男女1000人を対象に実施した「コロナ禍3年目における屋外施設宿泊の意識調査」の結果を発表した。キャンプ場やグランピング施設などの屋外施設へ宿泊した経験が「ある」のは20.6％で、宿泊理由に「密を回避できる」をあげた人は約4割だった。この人たちに、脱コロナ後の利用意向を確認したところ、86.1％が「脱コロナ後も宿泊したい」と回答。屋外施設の宿泊に「満足」したと答えたのは95.6％にのぼり、密を回避する必要がなくなっても屋外施設を利用したいと考えている人が多いことがわかった。屋外施設への宿泊人気は、コロナ禍での一過性の流行ではないことがうかがえる結果となった。

屋外施設への宿泊経験のない人に、不安な点を聞いたところ、「水回りの設備（トイレ・風呂など）が不十分」（38.5％）、「不衛生（清掃状況・害虫など）」（36.1％）が突出して多く、「室温が寒すぎる、または暑すぎる」（29.0％）が続いた。同社は、実際には満足度が高い屋外施設への宿泊について、より多くの人に体験してもらうには、これらの改善やイメージアップが必要だとしている。

同社は2021年・2022年に、コロナ禍における住まいの意識調査を実施。今回は、旅行中の住まいとなる「宿泊先」の選定にどのような影響があるのか調査した。最初の緊急事態宣言が発令されたコロナ禍の1年目（2020年4月～2021年3月）に、宿泊先を検討する際「密を回避できること」を「重視・やや重視した」人は72.7％だった。2年目（2021年4月～2022年3月）は70.2％、3年目（2022年4月～2023年3月）は60.2％で、年々低下傾向にある。また、今年のゴールデンウィーク期間に「旅行する」と答えた人は29.3％で、約3人に1人が国内外への旅行を予定していた。