住宅平均購入価格が過去最高に—SUUMOリサーチセンター

リクルート（東京都千代田区）のSUUMOリサーチセンター（東京都港区）が実施した首都圏の新築分譲一戸建て住宅の購入契約者を対象とした調査で、住宅の平均購入価格が2022年は4406万円となり、2014年の調査開始以来最も高くなったことが分かった。

「3000～3500万円未満」(17%)、「3500～4000万円未満」(16%)と3000万円台が全体の3分の1を占めるものの、5000万円以上の割合も26%となり、2021年（24%）よりも増加。ライフステージ別（シングル・夫婦のみ・子供あり・シニア）では、子供あり世帯が4525万円と最も高かった。共働き状況別では、世帯年収1000万円以上の世帯で「6000万円以上」が41%を占め、平均住宅購入価格は5960万円となった。

平均土地面積は2021年（120.5㎡）から微増の122.0㎡。「100～120㎡未満」(31%)が最も多く、次いで「120～140㎡未満」(23%)となった。

平均建物面積はやや縮小し、新型コロナ感染症拡大前の2019年とほぼ同じ97.9㎡だった。「100～105㎡未満」(25%)が最も多く、次いで「95～100㎡未満」(22%)。100㎡以上の割合は2021年の51%から3ポイント減少し48%となった。平均建物面積を新築分譲マンションと比較すると、新築分譲一戸建てのほうが32.0㎡広くなっている。

新築一戸建て住宅以外で契約者が具体的に検討した住宅は、｢中古一戸建て｣(41%)が最も多く、次いで「新築マンション」(23%)、「中古マンション」(18%)だった。新築一戸建て契約者が並行して検討した住宅において、「中古住宅検討」が2021年より2ポイント増の46%となり、2014年調査開始以来最多となった。調査開始時は41%だった「集合住宅検討」は、10ポイント以上下がり29%にとどまった。

住宅ローンの借入金額は「5000万円以上」が22%を占め、平均住宅ローン借入額は、購入価格と同様に2014年の調査開始以来最も高い4130万円となった。自己資金は「自己資金0（フルローン）」(26%)と｢200万円未満｣(21％)が合わせて5割弱を占めているが、平均自己資金は675万円と2021年より102万円上昇した。

世帯主年齢は、平均37.1歳と2021年とほぼ同じだったが、既婚世帯を共働き状況別にみると、共働き世帯のほうが片働き世帯と比べ、平均年齢35.6歳と低い傾向となった。

世帯総年収は「600～800万円未満」(25%)が最も多く、次いで「400～600万円未満」(23%)だった。東京23区では1200万円以上が27.3％と3割近くを占めた。平均世帯総年収は、2021年より26万円上昇し805万円となり、2014年の調査開始以降、初めて800万円を超えた。

調査期間は2022年1月～12月までの1年間。集計数は計1930件。