個人向けホームインスペクションを行うさくら事務所(東京都渋谷区、大西倫加社長)はこのほど、2019年4月~22年12月の間に実施した、新築戸建て住宅の建設途中検査の結果447件を分析した。その結果、2022年は9割近くの住宅で構造や断熱の不具合が発覚。4年間で過去最高を記録した。同社執行役員・プロホームインスペクターの田村啓さんにその理由を分析してもらった。
同調査は、工事中にホームインスペクターが各工程で検査を行い、施工不良などを指摘する「新築工事チェック(建設途中検査)」の結果を集計、分析したもの。基礎の型枠、配筋、構造、断熱、防水の5項目に分類して集計した。2019年からの4年間で不具合指摘率が最も高くなったのは型枠(76%)、構造(87%)、断熱(88%)の3項目。19年比で見ると、構造は5ポイント、断熱は12ポイント、型枠は17ポイントの増加となった。また、断熱と防水は、過去4年間の指摘率が平均75%を超えた。指摘される事項は・・・
この記事は新建ハウジング3月30日号 6面(2023年3月30日発行)に掲載しています。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。