矢野経済研究所(東京都中野区)は2月15日、国内の防水材市場を調査した結果を発表した。
2021年度の防水材市場規模は、施工面積ベースで前年度比103.5%の8013万8000㎡と推計する。新型コロナの影響で中止・延期されていた工事が再開し始め、住宅・非住宅の新築需要、改修需要が回復したことで市場が拡大した。
防水材は、これまで鉄骨鉄筋コンクリート造や戸建て住宅など小規模木造向けの製品が中心だったが、工場など非住宅の鉄骨造や中大規模木造を対象とした取り組みが活発化。新たな需要の創出に向け、新製品の開発・発売と営業強化を図っている。
2022年度の同市場規模は、前年度比101.8%の8159万㎡と予測。戸建て住宅分野では、今後新築の着工数が横ばいから微減で推移すると予測されることから、需要も減少傾向だとした。一方、集合住宅や非住宅の分野では、首都圏を中心にオフィスビル等の再開発や工場・倉庫等の新築需要が続くほか、マンションや工場の改修需要も増加。各分野の状況から、市場全体では微増で推移すると予測する。
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