照明市場、回復傾向も今後の期待はリニューアル需要　矢野経

矢野経済研究所（東京都中野区）は1月11日、国内の照明市場を調査した結果を発表した。

2021年の一般用途照明市場（従来光源照明器具、従来光源ランプ、LED照明器具、LEDランプ）は、メーカー出荷金額ベースで前年比2.5％増の9219億円と推計する。LED照明は、2011年の東日本大震災を契機とした電力需給逼迫を背景に、高い省エネ効果と長寿命により需要が急速に拡大。同市場では、従来光源からLED照明へのシフトが進んでおり、LED照明市場の伸びとともに従来光源市場が急減している。2020年は、新型コロナの影響で店舗や商業・宿泊施設の各種工事が遅延・延期となり市場が大きく減少したが、2021年以降は行動制限等の緩和に伴い回復傾向にある。

照明業界では、コロナ禍の工事遅延・延期で痛手を受けた店舗や商業施設などに強みを持つ専業事業者の再編も考えられる。また、空間全体の価値向上へのニーズが高まっていることから、家電や音楽、映像、空調など照明の周辺機器との連携を目的として、異業種企業とのM＆Aが進む可能性があるとしている。

2022年の同市場規模は、前年比5.2％増の9701億円を見込む。2023年は同2.3％減の9474億円、2027年は2022年比8.7％減の8852億円になると予測する。SDGsや電気代高騰などにより、省エネ効果の高いLED照明が再注目されているものの、価格競争の激化やフロー（年間出荷）ベースで数量面での伸長は期待できないことから、今後漸減傾向で推移する見通し。従来光源市場も、今後順次LED照明に置き換わることで減少傾向で推移する見込みで、年々市場成長率は鈍化している。

一方、ストック市場におけるLED化率（SSL器具化率）が5割前後と推計されるため、リニューアル需要が期待できる。また、インバウンド需要復調の兆しから、店舗や商業施設、宿泊施設などにおける新設・リニューアル需要や企業の設備投資意欲が回復傾向にあることもプラス要因となっている。市場トレンドとしては、大幅な伸びは期待できないものの、施設の新設・リニューアル需要は今後も一定規模以上発生するため、中期的に減少傾向で推移すると予測する。

一般用途照明市場規模推移