団塊ジュニアは戸建て志向、５０代は定年後の暮らしに夫婦のズレ−東急住生活研究所調べ

　東急不動産の関連会社、東急住生活研究所（東京都渋谷区・望月久美子社長）は13日、首都圏に居住する２５歳以上の男女１０３８人を対象に住宅計画等の意識調査の結果を発表した。

　調査結果によると、２５〜２９歳の世代では全世代を通して唯一マンション購入の希望者が５０％を超えたのに対し、団塊ジュニア層が含まれる３０〜３４歳の世代ではマンション購入の希望が４３．３％と他世代と比べても低く、一戸建ての購入希望が６割近くを占め、戸建て志向の強さをうかがわせた。

　また調査では、５０歳以上の３９８人にリタイア後の暮らしについても聞いた。

　この結果によると、リタイア後の暮らしのイメージとして、男性は「夫婦一緒にレジャーや旅行を楽しみ」、「自然に親しむ静かな生活」を望む傾向が見られるのに対し、女性は「趣味や自分の世界を充実させ」、「新しいことに挑戦したい」と自己実現意欲が高いことが分かった。
　
　さらに夫婦のみの世帯、子供を持つファミリー世帯ともに、男性には田舎への移住志向が強いのに対し、女性は「駅に近いマンション」を望む傾向が見られた。

　またこうしたなか、ファミリー世帯では、両者が折り合うポイントとして近場の関東地域での複数地域居住の意向が男女ともに４割強と高く、その場合の手段として「借りる」という選択肢が浮上していることもわかった。