2021年度の外壁材市場、前年度比101.3％ー矢野経

矢野経済研究所（東京都中野区）は11月14日、国内の外壁材市場に関する調査結果を発表した。2021年度の市場規模は、前年度比1.3％増の3533億円だった。新設住宅着工の回復に伴い、戸建て住宅向けの窯業サイディング、金属サイディングなどの市場が回復した一方、押出成形セメント板やALCなど非住宅向け外壁材は減少が続いている。コロナ禍以後、ホテル向けなどインバウンド（訪日外国人客）需要に支えられてきたニーズの消失が影響しているとみられる。

外壁材（7分野計）市場規模推移・予測

外壁材メーカー各社は、CO2の排出量について、2030年の温室効果ガス46％削減（2013年度比）や、2050年カーボンニュートラル達成を目標にロードマップを策定するなど、環境への取り組みを強化。ESG経営の推進、再生可能エネルギーの活用、端材のリサイクルシステムによる環境負荷低減などを進めている。ソーラーパネルを取り付け可能な外壁材や、壁面緑化に対応した外壁材の販売強化も行っている。

2022年度は、前年度比2.9％増の3637億円と予測。施工面積や重量など数量ベースではほぼ横ばいの予想だが、原燃料価格高騰による価格改定が各素材で進められていることから、金額ベースでは拡大する見込み。

同調査は、窯業サイディング、押出成形セメント板、ALC、外壁用タイル、金属サイディング、モルタル外壁材（既調合モルタル）、外壁仕上塗材の7分野が対象。