構造用PBで壁倍率5の大臣認定、建設費を年3億削減へ

飯田グループの一建設（東京都豊島区）は、構造用パーティクルボードを使った耐力壁で壁倍率5.0の大臣認定を2022年7月26日に取得したと公表した。

同社は分譲戸建てにおいて、2019年度から構造・外皮仕様のアップグレードを開始。今年3月15日以降の確認申請分からは住宅性能評価5分野8項目で最高等級を標準化するなど、建物の高品質化を進めている。
一方で、構造用面材の使用量が大幅に増え、資材・人件費が高騰するなど、低価格での住宅供給が今後より難しくなることを見越して、これまで行ってきた原価管理に加えて構造計画を見直し、耐力壁を高耐力化することで使用面材量を削減することにした。

今回、大臣認定を取得した耐力壁の仕様は、「大壁直張り」と「大壁片側受け材」の2つ。面材に「JIS構造用パーティクルボードPタイプ」を使い、接合は「JISくぎN65、面材外周部の接合間隔75mm、縁端距離15mm、中通りの接合間隔150mm」とし、受材（30×105mm以上の木材）の留付けは「JISくぎN75・接合間隔150mmの2列打ち」とした。
これにより、壁倍率4.3の軸組仕様とほぼ変わらない施工手間で壁倍率5.0が可能に。許容応力度計算による耐力壁の短期許容せん断耐力は、大壁直張り仕様で5.5倍相当、大壁片側受け材仕様で5.7倍相当となり、同社が建設する木造2階建ての耐震・耐風性能の向上や、木造3階建てのさらなるコストダウンが期待でき、年間約3億円の建設費の削減が可能になるとの試算結果が出ているという。

構造用パーティクルボード耐力壁性能比較

今後は、同様の接合方法によるJIS構造用MDF仕様の耐力壁についても認定申請を予定している。