パナソニック(大阪府門真市)は6月10日、エナジーシステム事業部商品である配線器具、電路機器、配管機材、システム機器、パワーツール、エネルギーシステムの各商品について、10月1日納入分から価格改定を行うと発表した。
金属製材料と樹脂製材料などの原材料価格、物流コストが上昇するなか、生産性向上や合理化による経費削減などの企業努力だけでは、製品価格を維持することが困難になったためとしている。
価格改定率は、「配線器具」スイッチ・コンセント等(コスモシリーズワイド21、フルカラー等)が約10~15%、「電路機器」ブレーカ、住宅分電盤等が約10~80%、「配管機材」エアコンアクセサリー、可とう管等が約10~50%、「システム機器」戸建HA、信号、自火報等が約5~120%、「パワーツール」電動工具、電動工具用アクセサリー等が約1~50%、「エネルギーシステム」太陽光発電・蓄電システム、電気自動車用充電設備等が約15~30%。
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