液状化地域の把握まだ、でも対策必要８割超

　ハイアス・アンド・カンパニー（東京都港区）は６月１９〜２６日、１８歳以上の男女１９６１人を対象にした「地盤に関するアンケート」を実施した。調査からは、地盤調査、地盤改良、液状化対策への必要性を感じながらも、多くの人が具体的な情報や判断基準を持っていないことがわかった。

　マイホーム購入済み者に、自宅がどのような工法で地盤改良されたか聞いたところ、「把握していない」は６４％（前回２００８年調査：４３.３％）にのぼった。同社はこの結果について「とにかく地盤改良をしておかなければ、との思いから勧められるまま地盤改良を実施した人が多いと考えられる」と分析。

　液状化がどのような土地で起こりやすいか知っているかとの問いには５６.１％が「知っている」と回答。ただし液状化が起こるメカニズムについては５１.７％が「知らない」、さらに自分の住んでいる地域（マイホーム建築予定地含む）が液状化地域か知っているかとの問いにも「知らない」が約７割（６７.８％）にのぼった。「東日本大震災で液状化被害が多く起こっていたことから、知識を持っている人は多いものの、詳しいメカニズムや、自分の住まいの地域が液状化地域に該当するかどうかといった最も気にすべきところについては放置したままの人が多い」と指摘。
　前述のように、液状化地域であるかどうかの把握はしていないものの、マイホームを建てる際の液状化対策の必要性については８３.５％が「必要性を感じる」と答えている。

　アンケートの集計結果は、ウェブサイト「地盤.ｊｐ」で無料公開する