リノべる(東京都港区)はこのほど、東京、神奈川、埼玉、千葉に住む20代~50代の男女535人を対象に「住まいの省エネに関する意識調査」を実施し、その結果を発表した。
「住まいの省エネに関心があるか」聞いたところ、約7割が「関心がある」と回答。「関心がある」と答えた人のうち約7割が「今年に入って以前より関心が高まった」と回答した。
今年に入って省エネへの関心が高まった理由としては「電気代高騰」が70.3%と最多。次いで「世界情勢の不安」(60.5%)、「災害」(48.4%)、「気候変動」(40.2%)となった。「気候変動」については、若年層ほど理由として挙げた人が多く、未来を見据えた関心事として捉えていることがわかった。
「住まいの省エネ対策で思い浮かべるキーワード」は何か聞いたところ、「節電」(63.7%)と「省エネ家電」(57.6%)との回答が多かった。「住まいの断熱」(39.3%)、「二重サッシ」(38.7%)、「断熱材」(35.9%)、「高気密住宅」(24.3%)といった、使う電気を節約するのではなく、住まい自体を断熱するという方法を挙げた人は約2割~4割にとどまった。
省エネ対策で思い浮かべるキーワードとして「住まいの断熱」、「高気密住宅」、「二重サッシ」、「断熱材」を選択しなかった人に、住まいの断熱は、省エネ以外にも『部屋ごとの温度差が小さくなり、快適性が高まる』、『結露しにくい』、『カビ・ダニの発生低減』、『風邪など病気にかかりにくい』、『ヒートショックを防ぐ』などの効果が期待できることを提示。そのうえで断熱に関する意識の変化を聞いたところ、約6割が「関心が高まった」と回答した。
調査期間は4月4日~6日。
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