国土交通省は3月25日、同月1~5日に行った「主要建設資材需給・価格動向調査」の結果を発表した。セメント、生コンクリート、骨材、アスファルト合材、鋼材、木材、石油の7資材13品目について、価格動向は、アスファルト合材(新材・再生材)、異形棒鋼、H形鋼、木材(型枠用合板)、石油が「やや上昇」、それ以外の資材は「横ばい」だった。
需給動向は、調査対象資材すべて「均衡」となった。すべて「均衡」となったのは2021年4月調査以来で、この間、木材の「ややひっ迫」が続いていた。
在庫状況は木材(製材・型枠用合板)が「やや品不足」、それ以外は「普通」だった。
調査は、建設資材の供給側(生産者、商社、問屋、販売店、特約店)と需要側(建設業者)から約2000社のモニターを選定し、主要建設資材の需給、価格、在庫の変動状況を把握することを目的に実施している。
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